【2025年最新】ドローンの飛行禁止区域・エリアとは?国土地理院地図とDJIアプリでの確認方法
ドローンをご購入したけど、どこで飛ばしていいかわからない。
「早く飛ばしたい!」というワクワクした気持ちと、「でも、どこなら安全に飛ばせるんだろう?」という不安が入り混じっていませんか?
安心ください。その不安、この記事ですぐに解決できます。
実は、ドローンの飛行ルールはポイントさえ押さえれば決して難しくありません。
そして、国土交通省認定の地図やDJI公式アプリを使えば、飛行禁止区域は驚くほど簡単に見分けることができるのです。
この記事では、その具体的な確認方法から安全な場所の探し方までを丁寧に解説します。
読み終える頃には、あなたの不安はなくなり、安心して初フライトに臨めるでしょう。
- 1. ドローンの主な飛行禁止区域・エリアと関連法規の概要
- 1.1. 国土交通省航空法で定められている飛行禁止空域
- 1.1.1. 空港等の周辺の空域(制限表面ほか)
- 1.1.2. 地表・水面から150m以上の高さ
- 1.1.3. 人口集中地区(DID)
- 1.1.4. 緊急用務空域
- 1.2. 小型無人機等飛行禁止法で定められている重要施設(自衛隊基地含む)周辺
- 1.3. 飛行禁止区域・エリア以外に注意すべき飛行ルール
- 1.3.1. ドローンに関する法律の知識に、もっと自信を持ちたい方へ
- 2. 国土地理院・DJI公式地図とアプリで確認できる飛行禁止区域3選
- 2.1. 国土地理院公式地図による飛行禁止区域の確認方法
- 2.1.1. 国土地理院地図の確認方法
- 2.2. DJI製品ユーザー必見「DJI 安全飛行フライトマップ」
- 2.2.1. どのような情報がわかる?
- 2.2.2. DJIフライトマップの使用手順
- 2.3. その他のサードパーティ製確認アプリ・地図サービス
- 3. ドローンを安全に飛行可能な場所・エリアの探し方3つの選択肢
- 3.1. 選択肢1:ドローン練習場・飛行場の利用
- 3.2. 選択肢2:ドローンが飛ばせる海岸線や河川敷の探し方と注意点
- 3.2.1. 海岸:まず「市役所」への確認を
- 3.2.2. 河川敷:「河川事務所」への確認が必須
- 3.3. 選択肢3:自身の所有地または許可を得た私有地での飛行
- 4. 初フライトを安全に実施するための6つのステップ
- 4.1. ステップ1:機体登録が済んでいるか確認する
- 4.2. ステップ2:飛行場所の最終的な安全確認
- 4.3. ステップ3:飛行直前の機体セルフチェック項目
- 4.4. ステップ4:現場での周囲への配慮と安全確保
- 4.5. ステップ5:基本操作となるホバリング練習の実施
- 4.6. ステップ6:飛行後の機体点検とバッテリー管理
- 5. ドローンの飛行場所・エリアに関する初心者からのよくある質問(Q&A)
- 6. 一人でのドローン飛行、この先も不安ではありませんか?
- 7. まとめ
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ドローンの主な飛行禁止区域・エリアと関連法規の概要

ドローンを飛ばすためには、航空法で定められたルールがあります。
ルールを守らないと航空法違反になり、罰則があります。
その為、ルールを理解して注意が必要です。

しかしルールを理解すれば、簡単にドローンは飛ばせますよ
国土交通省航空法で定められている飛行禁止空域
航空法の対象は100g以上の無人航空機です。
まずは「原則NGの空域」を押さえましょう。

空港等の周辺の空域(制限表面ほか)
地理院地図で公式レイヤー(国土地理院が公式に用意している地図の追加情報のこと)
たとえば「航空写真」「標高」「土地利用」など、信頼できるデータを地図に重ねて表示できる機能を指します。
上記の詳細な情報を表示して確認できます。
地理院地図の左メニューから管制圏・情報圏・特別管制空域等も重ねられます。
地表・水面から150m以上の高さ
原則として飛行不可(許可が必要)。
航空機やヘリコプターとの衝突を避ける為に、原則、飛行禁止になっています。
人口集中地区(DID)
上空を飛ばすには許可が必要。
境界は国土数値情報(2020年基準)で公開されています。
国勢調査によって、DID地区の情報は、5年ごとに更新されます。
緊急用務空域
災害等で設定された期間・範囲は飛行禁止。
飛行前に指定状況を必ず確認します。
上記の飛行禁止エリアだけではなく、ドローン飛ばすために役にたつ情報が国土地理院はあります。
ぜひここから国土地理院もチェックして下さい。
⚠️100g未満の模型航空機でも、管制圏・特別管制空域・緊急用務空域など空域側の規制はかかります。
小型無人機等飛行禁止法で定められている重要施設(自衛隊基地含む)周辺
重量不問で、国会・皇居、自衛隊・在日米軍施設、対象空港、原子力関連施設などの施設敷地では
周囲おおむね300mは原則飛行禁止です。また、国会議事堂や自衛隊基地の近くでは、100g未満の 軽いドローンであっても飛ばすことはできません。
対象施設は随時見直し・追加されるため、警察庁の最新ページで必ず確認しましょう(例外飛行時も公安委員会への通報が必要)。
警視庁の小型無人機等飛行禁止法関係のページはこちらから

国土地理院と警視庁のページは、ブックマークは必須だよ!
飛行禁止区域・エリア以外に注意すべき飛行ルール

飛行が禁止されている飛ばし方
- 夜間飛行
- 目視外飛行
- 第三者または第三者の物件との間の距離が30m未満の飛行
- イベント上空
- 危険物の輸送
- 物件の投下
夜間・目視外・人や物件から30m未満・イベント上空・危険物輸送・物件投下などは特定飛行に該当。
特定飛行は、「安全のため、国からの『許可』が事前に必要な飛行」 のことです。
ドローンを飛ばす際に、少しでもリスクが高いと判断される以下のケースが「特定飛行」に該当します。
目視外飛行や夜間飛行は特定飛行で対応可能です。
特定飛行は、「1年間、日本全国」といった広い範囲で、これらの特定飛行の許可をまとめて事前に受けれる制度です。

じゃあどうやって夜間飛行や目視外飛行の申請すればいいの?
手続きは▶︎DIPS 2.0で行えます。
特定飛行や包括申請について詳しく知りたい人はこちらの記事もチェックしてみましょう。
▶︎【画像解説】ドローン包括申請で飛行許可を楽々取得!メリット&申請のコツ

100g以上の機体には機体登録(リモートID含む)が必要だよ。申請様式は2025年に改定されてるから注意してね。
ドローンに関する法律の知識に、もっと自信を持ちたい方へ
この記事で解説した基本ルールに加え、さらに専門的な知識を体系的に学びたい場合は、行政書士が監修する「航空法マスター講座」がおすすめです。
複雑な法律を一度しっかり学んでおくことで、今後のドローン飛行がさらに安全で安心なものになります。
国土地理院・DJI公式地図とアプリで確認できる飛行禁止区域3選

飛行が禁止されている空域・飛ばし方はわかりました。
ただ、本当にここで合ってるの?見落としてないかな?
そんな不安ありますよね。
ここではそんな不安を払拭するやり方を下記の3つ紹介します。
国土地理院公式地図による飛行禁止区域の確認方法
国土地理院の「地理院地図」は、ドローンの飛行禁止区域を調べる際に便利なツールですが、全ての情報を網羅しているわけではありません。
地理院地図で主に確認できる飛行禁止区域は以下の通りです。
- 人工集中地区(DID地区)
- 各種空域情報(空港等の周辺の空域)
国土地理院地図の確認方法

地理院地図にアクセスします。
「国土地理院地図」と検索してクリックします。クリックすると下記のような画像が表示されます。

調べたい場所を地図上で表示します。
例えば、今回は、富士山をドローンで撮影したいと想定して「山梨県富士吉田市」を見て見ましょう。
地図の上にある検索バーに、富士吉田市と検索をします。

左上の「地図」ボタンをクリックし、「その他」を選択します。

「他機関の情報」の欄いある「人工集中地区」や「各種空域情報」などの項目にチェックを入れると、地図上に飛行禁止区域が表示されます。
画像のように、赤く色が変わっているエリアは、DID地区に該当するので、ドローンの飛行が禁止されているので注意が必要です。

富士山は、富士箱根伊豆国立公園に該当するので、ドローンの飛行が禁止されているので、注意が必要です。
DJI製品ユーザー必見「DJI 安全飛行フライトマップ」

どのような情報がわかる?
- 飛行制限区域(GEO Zone): 国や地域の法律に基づき、ドローンの飛行が制限されているエリアが色分けで表示されます。
- 空港周辺: 飛行機やヘリコプターの航路を考慮し、DJIが独自に設定した空域が表示されます。
このマップは、DJIのドローンに内蔵された「GEOシステム」と連携しています。ドローンがGEO Zoneに入ろうとすると、自動的に警告を発し、場合によっては飛行を停止させることで、危険な空域への侵入を防ぎます。
DJIフライトマップの使用手順
DJIフライトマップにアクセスします。
「DJI FlySafe」と検索してクリックします。クリックすると下記の画面が表示されます。

地理エリア情報の選択をします。
「中国大陸」が選択されている欄を「日本」に変更してください(変更しても中国大陸と表示される可能性がありますが無視で結構です。)。次に、その左の選択欄で自分の機体を選択してください。できたら検索をクリック!

GEOエリアマップで飛行場所を確認しましょう。

赤色:飛行禁止区域
灰色:高度制限区域
青色:承認制御区域(許可が必要)など
色別に表示されるため、ひと目でどこが飛ばして良くてどこが禁止かがわかりやすいです
その他のサードパーティ製確認アプリ・地図サービス
- ドローンフライトナビ: 航空法や小型無人機等飛行禁止法など、複雑な規制情報を網羅的に地図で確認できるアプリです。

- SORAPASS: 飛行禁止区域の確認に加え、飛行許可申請のサポートや保険サービスとも連携しており、包括的なドローン運用を支援します。

- Google Earth: 3D表示機能に優れており、飛行予定地の地形や建物を立体的に把握することで、より安全なフライトプランを立てられます。

⚠️注意
民間アプリは便利ですが、必ず公的情報と突き合わせましょう。
最終判断は国交省/警察庁/施設管理者の公式情報です。
ドローンを安全に飛行可能な場所・エリアの探し方3つの選択肢

ドローンを安全に楽しむためには、飛行可能な場所選びが不可欠です。
しかし、法律や条例、地域のルールが複雑に絡み合っているため、どこを飛ばせばいいか迷う方も多いでしょう。
ここでは、下記の3つの選択肢について、わかりやすく解説します。
それぞれのメリットと注意点を理解してドローンライフを始めましょう。
選択肢1:国土交通省認定のドローン練習場・飛行場の利用
選択肢2:飛行が許可された公園や河川敷の探し方と地域別注意点
選択肢3:自身の所有地または許可を得た私有地での飛行
選択肢1:ドローン練習場・飛行場の利用
ドローンを初めて飛ばすなら、ドローンスクールが管理している練習場や試験用の飛行場が安心でおすすめです。
設備や安全体制が整っており、法令面の助言も受けやすいのが利点です。
もちろんドローンを飛ばす為には、スクールに問い合わせる必要があります。
選択肢2:ドローンが飛ばせる海岸線や河川敷の探し方と注意点
広々とした海や川は、ドローンの練習にピッタリに見えますよね。
しかし、自由に飛ばせるわけではなく、安全のためのルールが必ず存在します。
練習場所として使えるか判断するために、最低限知っておくべき点だけを解説します。
海岸:まず「市役所」への確認を
海岸は、地域の市役所や町役場が管理しています。
特に海水浴シーズンは、安全のためドローンの飛行が原則禁止と考えておきましょう。
練習できそうか、まずはその海岸がある市役所・町役場へ電話で確認してください。
河川敷:「河川事務所」への確認が必須
河川敷は「公園」としてドローン禁止のルールが定められていることが非常に多いです。
また、同じ川でも場所によって管理者が異なる場合があります。
飛ばしたい場所を管理する「河川事務所」を調べ、必ず電話でルールを確認してください。

市役所も河川事務所もドローンに関して、丁寧に教えてくれるよ
選択肢3:自身の所有地または許可を得た私有地での飛行
私有地でも、上空がDID(人工集中地区)や空港周辺・150m以上にかかれば許可・承認が必要です。
さらに、小型無人機等飛行禁止法の対象施設+300mは重量不問で禁止。
プライバシー配慮と地権者の明確な同意も前提です。
初フライトを安全に実施するための6つのステップ

初フライトを成功させるためには、事前の準備と当日の手順をしっかり押さえることが大切です。
ここでは、初心者が安全にドローンを飛ばすための5つのステップを、一つずつわかりやすく
解説します。
ステップ1:機体登録が済んでいるか確認する
ドローンを飛ばす前に、まず「機体登録」が必要です。これは100g以上のすべてのドローンが対象で、
登録をしていないと飛行させることができません。
登録は、国土交通省の「ドローン情報基盤システム(DIPS 2.0)」からオンラインで簡単に手続き
できます。パソコンやスマホから申請でき、機体情報や所有者情報を入力すれば完了です。
▶︎機体登録のやり方はこちらから確認できます。
ステップ2:飛行場所の最終的な安全確認
- 地理院地図で空港周辺空域/管制圏、DID(人工集中地区)を確認
- 小型無人機等飛行禁止法の対象施設(+300m)該当有無を再確認
- 必要に応じてDIPS 2.0で許可・承認を取得し、計画を通報(該当時)
ステップ3:飛行直前の機体セルフチェック項目
確認項目 | チェック内容 |
---|---|
機体・プロペラ | 破損や緩みがないか確認。 |
バッテリー | 十分に充電されているか、膨らみや熱がないか確認。 |
ファームウェア | 最新の状態に更新されているか確認。 |
コンパス/IMU | 飛行場所で必ずキャリブレーション(校正)を実施。 |
ホームポイント | 正しい離陸地点が記録されているか確認。 |
RTH高度 | 帰還時の設定高度が、周囲の障害物より高いか確認。 |
リモートID | 100g以上の機体はリモートIDが有効か確認。 |
ステップ4:現場での周囲への配慮と安全確保
- 第三者・物件から30m以上を基本に離着陸場を確保
- 同行者で立入管理、風・磁気異常の監視
- 夜間・目視外・催し上空などは承認が必要
ステップ5:基本操作となるホバリング練習の実施
- 2〜3mで安定ホバリング→ 前後左右・ヨーの微操作 → 低速前進・停止 → 着陸
- RTH(リターントゥーホーム)とフェイルセーフの動作は安全な環境で事前テスト
ステップ6:飛行後の機体点検とバッテリー管理
- 機体清掃・プロペラ摩耗確認
- バッテリーは保管電圧で保管し、膨張・発熱があれば使用中止
- 飛行ログを整理し、次回計画に反映(許可・承認の要否も再確認)

バッテリーが熱いまま飛ばすのはやめたほうがいいよ。
高温のままだと、バッテリーが膨張したり、最悪の場合、破裂したりする危険があるんだ。
安全に飛ばすためにも、少し冷ましてからにしよう!
ドローンの飛行場所・エリアに関する初心者からのよくある質問(Q&A)
-
自宅の庭であれば無許可で飛行可能か?
-
場所次第です。上空がDID(人工集中地区)なら許可が必要(100g以上)。
さらに空港周辺や150m以上、緊急用務空域は重量に関わらず強い制限がかかります。
加えて重要施設+300mも原則禁止です。
-
100g未満のドローンに規制は適用されるか?
-
航空法の飛行方法の多くは直接対象外ですが、管制圏・特別管制空域・緊急用務空域など空域の規制は及びます。
条例や小型無人機等飛行禁止法は重量不問です。
-
地方自治体の条例による追加規制の調べ方
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「自治体名+公園 ドローン」で公式ページを確認しましょう。
例:東京都(都立公園は禁止)、福岡県(県営都市公園は規制・手続きあり)、沖縄県(原則禁止・要調整)など。
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国土交通省への飛行許可・承認申請について
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DIPS 2.0でオンライン申請が基本。
2025年の審査要領改定で様式等が変わっているため、最新案内を確認して進めます。
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DJI製品特有の飛行制限機能について
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DJIの「GEOシステム」は、ドローンの安全な飛行を支援する独自の機能です。
空港周辺など、リスクレベルに応じて飛行制限エリアを地図上に表示し、機体が危険な空域に侵入するのを自動で防ぎます。
ただし、このシステムは日本の航空法に定められたすべての飛行禁止区域を網羅しているわけではないため、国土交通省の公式情報と必ず併用しましょう。
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自衛隊基地や防衛省施設周辺での飛行について
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小型無人機等飛行禁止法により原則禁止。
例外的に飛ばす場合でも管理者同意や公安委員会通報が必要になるため、警察庁の最新ページで対象施設と手順を確認しましょう。
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福岡・沖縄・大阪など主要都市での注意点
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- 公園での飛行は原則禁止 福岡県や大阪府、沖縄県などの多くの都市部では、条例や管理者の判断により、県営・府営の公園でのドローン飛行は原則として禁止されています。
- 事前の許可・調整が必須 特定の目的で飛行したい場合は、公園の管理者や自治体の担当部署に事前に連絡し、許可や調整が必要となる場合がほとんどです。
- 練習場の利用が安全 トラブルを避け、安心してドローンを飛ばすには、ルールや安全対策が整った専用のドローン練習場や飛行場を利用するのが最も確実な方法です。
一人でのドローン飛行、この先も不安ではありませんか?

この記事で安全な飛ばし方の基本はわかっても、いざ現場に行くと「こんな時、他の人はどうしてるんだろう?」と、新たな疑問が次々と湧いてくるものです。
そんな時、気軽に質問できる仲間や、法律の専門家がそばにいてくれたら心強いと思いませんか?
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同じ志を持つ仲間と一緒に、もっとドローンを楽しみませんか?
まとめ

この記事では、ドローンの安全な飛ばし方について紹介しました。
ドローンを安全に飛ばすには、法律の理解と事前の準備が重要です。
航空法と小型無人機等飛行禁止法のルールを把握しましょう。
地理院地図やDJIの地図で飛行禁止区域を簡単に確認できます。
ただし、公式情報を最終的に確認することが不可欠です。
初フライトは、安全な練習場で入念な機体チェックをしましょう。
正しい知識があれば、ドローンは楽しく安全な趣味になります。