Blog

情報発信ブログBy 株式会社Tech Drone

リモートIDで安心飛行!ドローンユーザーが知っておくべき知識

法規制
  • リモートIDをつけないと、どうなるの?
  • リモートIDは義務なの?
  • ドローンのリモートIDを免除される条件は?

あなたは、リモートIDについてしっかり理解できていますか?

ドローンを購入する時に聞いたことはあるけれど、なぜ必要なのかを知らないという人も多いでしょう。

この記事では、リモートIDに関する疑問を解決し、ドローンを飛ばす上で必須となる知識をわかりやすく解説します。

リモートIDの基本からその重要性、適用される規則までを詳しく説明しますので、ぜひ最後まで読んで理解を深めてください。

リモートIDって、詳しく触れる機会が少ないですよね。

この記事を読んで、しっかりと理解しよう!

*OPENをタップすると、目次が開きます。

ドローンのリモートIDって何?

日本では、航空法改正で2022年6月20日から、リモートID機器の搭載が義務化されています。

リモートIDとは

ドローンが飛行中に機体の識別情報を自動的に発信するシステムです。

リモートIDは、地上の受信機や、警察などや航空管制当局によって受信され、ドローンの監視と管理に利用されます。

  • ドローンが誰のもので
  • どこで飛んでいるのか

上記がリモートを使うリアルタイムで把握が可能です。

ドローンを飛ばす側としては、飛ばしにくいと感じてしまいます。

何のために、このリモートIDが義務付けられたのか、その背景を確認しましょう。

空の安全性確保のため

リモートIDは、空の安全の確保に重要な役割を果たします。

ドローンが増えるにつれて、空中衝突や不正な飛行のリスクも増加傾向にあります。

リモートIDは、次のような監視・管理体制が可能です。

  • ドローンの飛行状況を把握
  • 他のドローンや、航空機との衝突防止
  • 飛行禁止区域や、危険地域へのドローン進入監視

ドローンの運用がより安全になり、安心して空を利用できる環境が整います。

法令遵守の必要性のため

日本をはじめ、多くの国では、ドローンのリモートIDが、法律で義務付けられています。

これは、無許可の飛行や危険な飛行を防ぐ重要な手段です。

リモートIDの導入により、法律を遵守しないドローンの特定や、取り締まりが容易になり、ドローンの厳格な運用が促進されます。

所有者の特定のため

リモートIDのもう一つの重要な役割は、ドローンの所有者や操縦者の特定です。

事故や、トラブルが発生した際に、責任の所在を明確にできます。

例えば、ドローンが建物に衝突した事故や、プライバシー侵害が疑われるような場合、リモートIDによって、ドローンの所有者を特定し、適切な対応が可能です。

リモートIDはドローン運用の透明性を高め、信頼性の向上に不可欠なシステムです。

電波で管理できるなんて、スゴイ!

上空を飛んでいても、わかるわけですね。

ドローンのリモートIDの仕組み

リモートIDは、飛行中のドローンが自動的に識別情報を発信し、地上の受信機や他のデバイスが受信する仕組みです。

識別情報は、GPSなどの位置情報技術と、通信技術を組み合わせて実現されており、ドローンが飛行している間は常に情報を発信し続けます。

ドローンの識別情報を送っている

リモートIDを搭載したドローンは、識別情報を1秒に1回の間隔で送信しています。

飛行中のドローンが、どの機体であるか、地上から簡単に識別が可能です。

送られる情報

リモートIDによって送信される情報には、いくつかの種類があります。

主な情報としては、以下のものです。

静的情報

  • ドローンの登録記号
  • 製造番号

動的情報

  • 位置
  • 高度
  • 速度
  • 時刻

送られない情報

一方で、リモートIDを通じて送信されない情報もあります。

これはプライバシーや、セキュリティの観点から重要です。

具体的には、以下の情報は送信されません。

個人情報

  • 操縦者の氏名
  • 住所
  • 電話番号

リモートIDは、個人情報の保護や、プライバシーの観点も考慮されています。

どんな情報が共有されているか知れば、不安なく活用できますね。

リモートID付きドローンのスマートな選び方

リモートIDが義務付けられている今、ドローン選びには、いくつかの重要なポイントがあります。

以下に、リモートID付きドローンのチェックポイントを詳しく解説します。

国内仕様のドローンか確かめる

ドローンが、国内仕様であるか確認しましょう。

各国には、それぞれ異なるドローン規制が存在し、日本でも独自の基準が定められています。

リモートID以外にも、国内の電波法や航空法に適合している必要があります。

以下は一例です。

技術基準適合証明(技適マーク)

電波を発射する機器が、日本国内で電波法の技術基準に適合していることを証明するマークです。

このマークは総務省から認定を受けた検査機関が発行し、機器に貼付されます。

購入する際には、そのドローンが、日本国内で使用可能なモデルであるか、製造元や販売店の情報をしっかり確認しましょう。

特に海外での購入や平行輸入品を購入する際には、注意が必要です。

ドローンの性能と機能をチェック

ドローンの性能と機能チェックも重要です。

先ずは、リモートIDの搭載があるか確認します。

販売されるドローンの中には、リモートID未対応の商品もあります。

その場合は、外付けのリモートIDの予算として、別途1万円程度上乗せが必要です。

しかし、2022年6月以降に発売されているドローンは基本的には、リモートIDに対応しています。

次に以下の点をチェックし、あなたの目的に合ったドローンを選びましょう。

飛行時間

飛行時間=バッテリーの持続時間は、重要な要素です。

長時間飛行が可能なドローンは、撮影や調査など幅広い用途に適しています。

カメラ性能

高解像度のカメラの搭載は、撮影を目的とする場合に最重要ポイントです。

写真や動画の画質が高ければ、プライベートの空撮からプロの現場でも活用できます。

画質が高いとされる大きなセンサーサイズを選びましょう。

飛行安定性

安全な飛行をサポートするセンサー類が搭載されているか確認しましょう。

  • GPS
  • 高度センサー
  • 障害物センサー

これらの機能があると、風がある日や、障害物が多い場所などでも、安全で安定した飛行が可能です。

操作性

操作が簡単で、直感的に使えるかも重要です。

一部の販売店では、実際に製品を試せるスペースを提供しています。

初心者でも簡単に扱えるモデルを選べば、安心して飛行を楽しめます。

しっかりしたサポートと保証があるか調べる

忘れずに、購入後のサポートと保証が整っているか確認しましょう。

ドローンは高価な機器であり、万が一の故障やトラブルに備えて、充実したサポート体制があるかが重要です。

保証期間

メーカーや販売店が提供する、以下の様な保証内容を確認します。

  • 保証期間
  • 保証内容

ドローンを大切に長く使おうと検討している人は、有償の延長サポートの有無も確認すると良いでしょう。

サポート体制

カスタマーサポートが、迅速かつ丁寧であるかも重要です。

疑問点やトラブルが発生した際に、適切な対応を受けられるかをチェックしましょう。

以下は、サポートの一例です。

  • 電話
  • メール
  • チャット
  • FAQ
  • フォーラム・コミュニティ

レビューと評判

他のユーザーのレビューや評判も参考になります。

実際に使用している人の意見を確認すれば、購入前に良い点や悪い点を把握できます。

これらのポイントを押さえれば、リモートID付きドローンのベストな選択ができ、安全かつ快適にドローンを楽しめます。

ドローンを選ぶには、たくさんの確認事項がありますが、これらを満たすDJIの製品がおススメです。

ドローン選びに迷った人は、以下の記事を参考にしてみましょう。

ドローン初心者や趣味でドローンを楽しむ方向けに絶大な人気

先ずはあなたが、何をしたいか考えて

機体を選ぶのが、おススメです!

リモートIDを利用可能にする

リモートIDを作動させるには、機体登録の際にリモートIDの情報登録をします。

新たにドローンを購入した人は、必ず必要な作業のため、確認しておきましょう。

DIPS2.0で機体を新規登録する際にリモートID機器の情報が必要となります。

具体的には、以下の情報です。

  • リモートID機器製造者名
  • リモートID機器形式
  • リモートID機器製造番号
引用元:DIPS2.0

リモートIDの有無の項目では、下記の選択が可能です。

あなたの機体に応じた項目を選びます。

  • なし
  • あり(内蔵型)
  • あり(外付け型)

DIPS2.0で機体登録がまだの人は、以下の記事が参考になるので、確認してみましょう。

▶︎【義務化】ドローンの機体登録とは?必要性と手順を詳しく解説!

「なし」を選択すると、飛行可能な方法や範囲が限定されます。

この記事の「リモートIDが不要なドローンの使用条件」を確認してください!

リモートID未搭載のドローンの対処法

所有しているドローンが、リモートID未搭載の場合、原則は屋外での飛行ができません。

ここでは、リモートIDを導入の具体的な方法を解説します。

リモートIDが未搭載にドローンには、リモートIDを取り付けるしかないです。

取り付けれるリモートIDには、大別すると2つの種類があります。

  • 外付け型
  • 内蔵型

それぞれ以下のステップで設定を進めます。

外付け型

国内仕様に対応した製品を選びましょう。

外付け型には「モジュール型」があります。

内部の電子部品が、外部から直接見える形状をしており、配線など加工が必要です。

ここでは、工具が不要で簡単に装着可能な製品ご紹介します。

AERO-D-X1 外付型リモートID

エアロエントリー株式会社のAERO-D-X1を例に設定概要を紹介します。

事前準備

スマホとアプリが必要です。

国土交通省の「DIPS APP – ドローンポータルアプリ」をダウンロードします。

「ドローン登録システム」のアカウントを開設します。

以下の記事を参考にしてください。
DIPS2.0のアカウントの開設

STEP
1

機体情報の登録

DIPS2.0に機体登録がまだの場合は、情報を登録します。

以下の記事を参考にしてください。

DIPS2.0にて 機体登録する方法

登録済みの場合は、機体一覧から書き込む機体を見つ け、「所有機体登録」を選択します。

STEP
2

リモートIDの書き込み

AERO-D-X1とDIPS APPをBluetoothで接続し、書き込みを実行します。

書き込み完了後、AERO-D-X1を再起動します。

STEP
3

書き込み結果の確認

DIPS APPでリモートIDが書き込まれたことを確認します。

DIPS APPで機体情報を確認し、リモートID書込状況が「済」になっていることを確認します。

STEP
4

以上で設定は完了です。

設定を詳しく知りたい人は、以下のリンクにマニュアルがあります。

AERO-D-X1 外付型リモートID導入手順書 v1.2

他のメーカー製品も手順は大きく変わりません。

設定が完了したら取り付け作業を行います。

メーカーが推奨する適切な手順に従って、リモートIDモジュールをドローンに取り付けましょう。

内蔵型

ここでは、DJIの製品を例に紹介します。

リモートID搭載が必要となったのは、2022年6月20日の登録完了分からです。

購入当時は、リモートIDに対応していなくても、ファームウエアアップデートで対応可能な機種もあります。

引用:DJIストア

対象のドローンは、次の方法で内蔵リモートIDが機能します。

リモートIDを機体に書き込む

リモートIDを機体に書き込むには、DJI Fly、機体、送信機のファームウェアを最新の状態にアップデートします。

DJI Flyのアップデート

DJI Flyはバージョン1.6.6以降で日本のリモートID要件に対応しています。

これより以前のバージョンは、アプリのアップデートが必要です。

アップデート方法

DJI Fly、機体、送信機のアップデート方法は複数ありますが、ここではシンプルな方法を説明します。

DJI RC PRO/ DJI RC送信機の場合

インターネットに接続した状態で、DJI Flyを開き、カメラビューを表示します。

STEP
1

右上の「一般設定メニュー」(…)をタップし、「詳細」をタップします。

引用元:DJIストア
STEP
2

「アプリバージョン」を確認し、最新バージョンではない場合は、機体と送信機を接続した状態で、「機体ファームウェア」の右側にある「更新確認」をタップします。

引用元:DJIストア
STEP
3

「更新」を促すポップアップが表示されたら、「更新」をタップします。


引用元:DJIストア
STEP
4

「更新」のポップアップが表示されなくなるまで、手順3と4を繰り返します。

STEP
5

リモートIDの設定

ソフトウェアのアップデートが完了したら、最後にドローンへリモートIDの書き込みを行います。

これらのステップを踏めば、リモートID未搭載のドローンを適切に対応し、安全かつ法令遵守のもとで飛行できます。

リモートIDの書き込みは、製品のマニュアルか、以下のDJIの解説を参考にしてみましょう。

機体へのリモートID書込み(インポート)方法

事前学習しておけば、できそうな作業ですね!

リモートIDが不要なドローンの使用条件

ドローンの使用には、リモートIDの登録が必要ですが、特定の条件下では免除されます。

以下に、リモートIDが不要な主な例を紹介します。

事前登録期間中に登録した機体

2021年12月20日から、2022年6月19日の事前登録期間中に、機体登録を行った場合、リモートID搭載が免除されます。

この期間に登録済みでも、修理や機体交換で、シリアル番号が変更となった場合は、リモートIDは免除されません。

囲まれたスペースや係留で使う場合

リモートIDが不要となる一つの条件は、ドローンを囲まれたスペースや係留された状態で使用する場合です。

屋内での使用

ドローンを建物の内部や、ネット等で完全に囲まれた空間で飛ばす場合、リモートIDは不要です。

例えば、ドローン練習場や、体育館など建物内部での使用が、これに該当します。

係留された状態

ドローンを30m以内の紐等で、係留して使用する場合も、リモートIDが不要です。

係留とは、ドローンが紐やケーブルで固定されている状態を指し、ドローンが暴走した際にも、紐の長さ以上に飛行できません。

ドローンのデモンストレーションや、建築物の点検など特定の作業で、利用されることが多いです。

リモートID特区で飛ばすとき

指定された条件の元での飛行で、リモートIDの義務が免除される「リモートID特区」があります。

リモートID特区の申請は、国土交通省のDIPS2.0で許可を取得しましょう。

リモートID特区は、以下の措置を講じる必要があります。

  • 補助者の配置
  • 特定区域の範囲を示す標識の設置

注意点として、航空法で指定された機体登録や、特定飛行の許可申請は、別途必要です。

100g以下のドローンを飛ばすとき

日本の法律では、100g以下重量のドローンは、リモートIDの適用対象外です。

しかし、100g以下のドローンにも、飛行ルールがあります。

100g以下のドローンが関係する法律やルールについて、以下の記事で詳しく解説しています。

100g以下のドローンのルール

リモートIDが不要な条件を理解すれば、ドローンの運用がより柔軟になり、ビジネスや趣味としてのドローン使用が一層広がります。

それぞれの条件をしっかり理解し、

安全かつ合法的にドローンを活用しましょう。

まとめ

この記事では、リモートIDについて、詳しく解説をしました。

リモートIDは、一見すると目立たない機能ですが、安全な飛行と、法令遵守に不可欠な技術です。

あなたも、この重要な仕組みを理解できて、より安心したドローン飛行を楽しめるでしょう。

リモートIDだけなく、ドローンにはさまざまなルールを守る必要があります。

もちろんしっかり情報を理解する必要もありますが、一人では心が折れてします場合もあるでしょう。

ドローン国家資格ナビは、ドローン国家資格ナビでは、「ドロビジ」というドローンコミュニティを紹介しています。

ドローンに対する熱い仲間が集まるコミュニティーなので、ドローン仲間を探している人はぜひ覗いてみてください。